2026年の春、BeRealというSNSをめぐる情報漏洩が立て続けに報じられた。西日本シティ銀行の下関支店、仙台市の市立小学校、外食チェーンの店舗。業種も規模もバラバラの組織から、社内の機密や個人情報が次々と外に漏れ出したという報道。Xでは「BeReal祭り」「正社員テロ」という言葉まで飛び交った。
この一連の事故について、ほとんどの解説が同じ結論に着地している。若い世代のデジタルリテラシーが足りない、社内ルールの周知が甘い、と。だが、その見立ては半分しか当たっていない。
リテラシーの問題で説明しようとする限り、来年も再来年も同じことが起きる。不注意な人間は、どの時代にも、どのSNSにもいる。問われるべきは、なぜその不注意がBeRealでだけ、これほど深刻な漏洩に直結してしまうのかだ。アプリがミスを誘発するために作られているわけではない。だが、人気を生んだその仕組みが、結果として人間の不注意に歯止めをかけない構造になっている。今回の事故は、そこから生まれている。
私はネット炎上やサイバーセキュリティの解説者として、十数年、同種のさまざまな事件を見てきた。Facebookの黎明期から、SNSが社会に何をもたらすかを観察し続けてきた。これから順を追って説明するが、これは「またバカな投稿があった」という単発の不祥事ではない。BeRealは、他のSNSとは構造そのものが違う。その違いが、これだけの事故を立て続けに引き起こしている。なぜそう言えるのか、順番に解いていく。
目次
そもそもBeRealとは何か。管理職〜経営者世代には認知の低いSNS
まず前提を揃えておきたい。BeRealは2020年にフランスで生まれたSNSで、日本では2023年初頭から若者の間で急速に広がった。サイバーエージェントの2025年の調査によれば、Z世代のBeReal利用率が22.8%なのに対し、29歳から60歳の世代では0.8%にとどまる。つまり、今回炎上の舞台になったこのアプリは、経営者世代のあいだではまだ認知が低く、実際に触れたことのある人は少ない。これが事態を見えにくくしている一因だ。日本のBeRealは月間利用者の87%以上がZ世代という、ほとんど若者しかいない閉じた空間で動いている。（私は2022年の時点で解説記事をだしていましたが…）
仕組みはこうだ。1日に1回、決まった時刻ではなくランダムなタイミングで「BeRealタイム」という通知が届く。ユーザーはその通知から2分以内に、アプリ内蔵のカメラで写真を撮って投稿する。スマホのフロントカメラとバックカメラがほぼ同時に作動し、自分の顔と目の前の風景が1枚にまとまる。フィルターも加工もできない。過去に撮った写真をアップロードすることもできない。今この瞬間に撮った1枚だけが投稿できる。
さらに細かい仕掛けがある。2分以内に投稿できれば、追加投稿の権利がボーナスとして与えられる。毎日連続で投稿すると「Streaks」という炎のマークと連続日数がプロフィールに表示され、一度でも休むとゼロに戻る。投稿の公開範囲は、互いに承認し合った相手だけに限られる。この「限られた仲間にだけ、加工なしの今を見せる」という設計が、Instagramの作り込まれた世界に疲れたZ世代の心をつかんだ。
なお、純粋な「リアルの共有」を掲げて広告なしで運営されてきたBeRealは、2024年にフランスのゲーム企業に買収され、同年から広告配信も始まっている。生まれたときの思想と、今のビジネスは、すでに少しずつずれ始めている。
他のSNSと決定的に違うのは「編集する間を奪う」という思想
BeRealが他のSNSと何が違うのか。表面的には、加工できない、撮り直しがバレる、ランダムな通知、といった機能の差として語られる。しかし本質はそこではない。
InstagramもXもTikTokも、投稿する前に必ず「編集の関所」を通る。Instagramなら何枚も撮ってベストの1枚を選び、フィルターをかけ、いつ載せるかも自分で決める。Xなら下書きを読み返してから投稿する。どのSNSにも、出す前に一度立ち止まって考える時間が構造として組み込まれている。盛りたいから立ち止まるのではない。投稿という行為に、判断の余白が最初から設計されているのだ。
BeRealは、その関所を意図的に取り払うことで成立している。2分という制限時間、加工不可、その場で撮ったものしか出せないという縛り。これらは全て「考える前に出させる」ために設計されている。飾る前の自分、編集する前の今を共有することこそがBeRealの価値であり、人気の源泉だった。つまり、判断を挟ませないことが、このアプリの最大の機能なのだ。
ここに今回の事故の核心がある。人気を生んだ「編集の間を奪う設計」と、情報漏洩を生んだ「確認の間を奪う設計」は、同じ一つのものだ。リアルを共有させる仕掛けが、見せてはいけないリアルまで一緒に世界へ流した。これはバグではない。設計通りに動いた結果である。
2026年春に何が起きたのか。事実を具体的に並べる
抽象論で終わらせないために、実際の事案を具体的に確認しておく。
最も大きく燃えたのが西日本シティ銀行のケースだ。2026年4月29日の夜、下関支店に勤務する女性行員が執務室内をBeRealで撮影し投稿した。映り込んでいたのは、ホワイトボードに書かれた顧客7名の氏名、下半期の業績目標、貸出金や個人ローンの数値目標、デスク上の書類、PCの画面、同僚の姿。行名が特定できる資料まで写っていた。投稿は翌30日には1,042万ビュー、1.4万リポストを超え、銀行は同日謝罪文を公表。後日には頭取が謝罪する事態にまで発展した。
仙台市の市立小学校でも、20代の女性教諭が4月20日ごろ、校内システムの画面を表示したパソコンを撮影してBeRealに投稿し、同僚の個人情報がスクリーンショット経由で拡散した。市は翌21日に謝罪している。報道によれば、本人は通知を受けて深く考えないまま投稿してしまったと話したという。
外食でも同じことが起きた。ミスタードーナツのフランチャイズ店舗のスタッフ、ピザーラの従業員による投稿が相次ぎ、いずれもBeRealで撮影されたものと報じられた。さらに同じ春、日本テレビ「ZIP!」の制作協力会社の新人スタッフが、出演者名入りの資料やシフト表、局の入構証とみられる画像をInstagramのストーリーズに投稿し、社長が謝罪会見を開く事態も起きている。こちらはBeRealではないが、構図はまったく同じだ。悪意あるハッキングではない。ごく普通の社員やアルバイトが、悪意なく一枚を投稿した。それだけで企業の信用が崩れている。
なぜ止まらないのか。三つの層で構造を解く
では、なぜこれだけ立て続けに起きるのか。私は三つの層が重なって事故が成立していると見ている。
第一に、設計が判断を奪うという層だ。ここを誤解してはいけない。若い世代は無知なのではない。「SNSに投稿すれば情報が漏れる」「写真に写った風景から場所が特定される」といった知識は、むしろ彼らのほうが詳しい。知らないから漏らすのではない。知っているのに、友達とのやり取りが優先され、考えるより先に指が動く。脊髄反射と言ってもいい。先に述べた編集の関所が、BeRealには初めから存在しないからだ。知識が立ち上がるより先に、シャッターが切られている。
第二に、「親しい人だけだから大丈夫」という誤った安心の層だ。BeRealの公開範囲は、互いに承認し合った相手に限られる。Z世代がBeRealでつながるのは、本当に親しいと感じている相手だけだ。だからこそ油断が生まれる。ところが流出には必ず、本人以外の誰かがスクリーンショットや画面録画で保存するという行為が介在している。撮られた事実が後から記録として残ることはあっても、保存そのものを止める手立てはない。親しいと信じていた誰かが黙って保存し、24時間で消えるはずの投稿を手元に残し、影響力のあるアカウントへ送る。そこからの拡散は、数年前の炎上とは比べものにならない速さで進む。一度バズれば、注目を金に換えようとするアカウントが次々とコピーを作り、増殖する。やがてYouTubeやTikTokへ飛び火し、テレビが報じ、会社の経営陣がようやく事態を知る。この頃には、もう本人が投稿を消しても何の意味もない。今回の流出には2年前と推測される投稿まで含まれていた。一度撮られたものは、本人の手を離れ、簡単には消えない。
第三に、そもそも何が機密かを本人が理解していないという、最も根の深い層だ。ホワイトボードに書かれた顧客名がなぜまずいのか、社内システムの画面や入構証が外に出るとどういう事態を招くのか。これを具体的な言葉で教えられた社員が、どれだけいるだろうか。「秘密は守れ」という抽象的な指示は、誰の脊髄反射にも勝てない。本人にとって、それは秘密ではなく、ただの職場の風景なのだ。
本当の論点は「会社のリスクが管轄外に移った」ことだ
ここからが、経営者やオーナーに向けて私が最も伝えたい一段深い話になる。
かつて、企業の情報漏洩とは「システムを破られる」事故だった。不正アクセス、サーバーへの侵入、内部不正による持ち出し。だから対策も、情報システム部門が管理するセキュリティの強化という形で完結していた。守るべき城壁の場所が、はっきりしていた。
今回の一連の事件が突きつけたのは、その城壁がもう意味をなさなくなったという現実だ。漏洩は、社員の私物スマホの、わずか2分間の中で起きる。会社が管理していないデバイスの、会社が把握していないアプリの、会社が想像もしていなかった一瞬で、顧客情報が世界に出ていく。あなたの会社のリスクは、もう情報システム部の管轄にはない。社員一人ひとりの指先と、その指を動かす無自覚な習慣の中にある。これが、SNSと共に育った世代が当たり前のように社会へ出てきた時代の、新しい現実だ。
私はこれを、技術が人間の判断より常に一歩速いという、いつもの構図だと捉えている。SNSが世界を可視化したときも、スマホのカメラが全員の手に渡ったときも、新しい技術はいつも、人間がその使い方の作法を身につける前に普及してしまう。BeRealはその最新の例にすぎない。問題はアプリの善悪ではなく、速すぎる技術に人間の判断が追いついていないことだ。
「BeReal禁止」では何も解決しない
では経営者は何をすべきか。ここでありがちな答えが「BeRealを禁止する」だ。これだけではほとんど効果がない。BeRealだけを止めても、「今日は残業中」とPC画面を撮ってLINEのグループに送る社員はいくらでもいる。実際、ZIP!の件はInstagramで起きた。証拠を添えて会話する習慣そのものが、すでに身体に染み込んでいるからだ。アプリ名を一つ禁止リストに足したところで、脊髄反射の癖は消えない。
有効な対策は、私の見るところ二方向しかない。一つは、物理的に不可能にすることだ。社用スマホを支給して私物はロッカーに預けさせる、持ち込めるエリアや時間を区切る。判断に頼らず、撮影という行為自体が成立しない環境を作る。脊髄反射に勝てるのは、意志ではなく仕組みだけだ。私物の持ち込みを完全には禁じられない職場でも、執務エリアで「カシャ」というシャッター音が鳴ったら、互いに声を掛け合える空気を作っておく。これだけでも、無自覚な一枚はかなり止まる。
もう一つは、教育の中身を入れ替えることだ。「SNSは危ない」という抽象的な注意喚起は、すでに無効化されている。社員はそれを知った上で投稿しているのだから。必要なのは、この一枚が会社をどう壊すかを、具体的な事例で見せることだ。西日本シティ銀行の投稿が1,042万ビューに達し、頭取が頭を下げ、顧客7名の信頼が一瞬で崩れたという事実。これを自分ごととして想像できたとき、はじめて指が止まる。在宅勤務が増え、周囲に同僚の目がない環境ほど気が緩むという点も、合わせて伝えなければならない。
最後に一つ、考える順番の話をしておきたい。社員に「秘密を守れ」と言う前に、自社にとって何が機密なのかを、具体的な言葉で定義しておく。ホワイトボードのこの数字、この画面、この一枚がなぜ外に出てはいけないのか。そこまで言語化できて初めて、社員は守るべきものの輪郭をつかめる。定義が先、ルールはその後だ。
BeRealは、リアルを見せ合うという発想から生まれた。その思想自体は新しく、面白い。問題は、技術がいつも人間の作法より一歩先に普及してしまうことにある。だからこの春の事故は、特別に不注意な誰かの話ではなく、これから何度でも形を変えて起きることの予兆だと考えたほうがいい。鍵になるのは、知識の量ではない。速い流れの中でも一拍置ける仕組みを、会社として先に用意できているかどうか。そこに手をつけた組織から、この問題を抜けていく。
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